アメリカの投資信託保有者は、8割以上が投資信託を信頼している

前回、アメリカもIRA(日本のIdecoみたいなもの)の制度開始当初、加入者の8割は預金等の「元本確保型」を選択し、時間の経過と共に投信や株式などの比率が高まった様子を紹介しました。

1980年以降、アメリカの株式市場が堅調に推移したのが大きな要因です。

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徐々に積立投資の成功者が増え、投資のイメージが「よくわからなくて怖いもの」から「やっておいた方がいいもの」に変わりました。

その様子は、アメリカの投信保有者が投資信託によせる「信頼」の高さを見ると明らかです。

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これはアメリカの投資信託協会が毎年公表しているリサーチの結果です。

2005年以降、アメリカの投信保有者のうち8割程度は投資信託に高い「信頼」を寄せて、自信を持って保有しているのがわかります。

「かなり信頼している」が20-30%程度、「それなりに信頼している」が50-60%程度で推移しています。

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2009年のリーマンショックの時、若干低下してますが、それでも72%は「信頼」しています。

「100年に1度の経済危機!」「資本主義の終わり!」とあれだけメディアが騒ぎ立てた暴落局面でも、高い「信頼」を維持しているのは、それまでの成功体験があるからです。

「信頼」していれば、長期保有に繋がりますし、結果として投資の成功に繋がります。

アメリカは、日本と違い長期投資の成功者が数多くいて、その存在が投資文化の醸成に大きく寄与しているのです。

一方、日本はまだ長期投資の成功者が圧倒的に不足しています。

この点について、次回解説します。

積立投資を周りの人に教えてあげよう!

日本人はまだ投資を誤解し、疑心暗鬼な人がほとんどです。

また、投資=短期投資と思い込んでいる人も大勢います。

将来お金で苦しむ人を1人でも多く救う為に、積立投資の「量」の視点を教えて、あなたの周りの人達の誤解を解きましょう。

これまで、銀行や証券会社などの金融業界は、積立投資を全く提案してきませんでした。

【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった①:証券会社

【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった②:銀行編

それゆえ、ほとんどの日本人は積立投資やイデコの存在すら知りません。

積立投資を知ることで、「やってみたい!」と思う人は大勢います。

あなたの周りのお友達・同僚・ご家族に積立投資を教えてあげましょう!

【プロ向けメッセージ】お客様に積立投資を正しく伝えよう!質と志の高いドルコストの伝道師を増やそう!

これまで、金融業界(証券会社の数値銀行等の数値)は全くと言っていいほど積立投資を推進してきませんでした。

まだまだドルコストの伝道師、ドルコストのアドバイザーは不足しています。

質と志の高いドルコストの伝道師が1人生まれたら、数十〜数百のご家庭にドルコストが広がります。

それだけ将来お金に困る人を減らすことに繋がります。

ドルコストの伝道師を増やして、将来お金で困る人を1人でも減らしましょう!

ドルコストを伝える時に、百害あって一利無しの古い「平均買い付け単価」の説明は辞めて、「投資の成績=量×価格」で正しく説明しましょう!

ドルコスト平均法ゲームを使えば、ドルコスト平均法の特徴やリスクを、誰でも簡単に、わかりやすく、興味深く説明できます。

ドルコスト平均法検定を受験して、プロとして正しく説明できる人材になりましょう。

ドルコスト平均法検定に合格すると、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。

金融庁は「つみたてNISA」、厚生労働省は「iDeCo」をそれぞれ普及しようと取り組んでいます。

ドルコストの啓蒙・普及と、ドルコストを正しく説明できる人材の育成は、「長い老後の資金不足」という日本の社会的課題を解決する社会貢献活動です。

皆さんの同僚にもドルコストを誤解している人が大勢います。

志と質の高いドルコストの伝道師を育成し、ドルコスト社会を実現しましょう!

ドルコスト協会の入会もお待ちしています。