大暴落のあとは大暴騰が起きやすくなります。
こちらの記事の続きになりますので、先にご覧ください。
前回記事：【積立投資】途中で売買すると上昇チャンスを取り逃がしてしまう
大暴落の2週間以内に大暴騰が起きやすい
1995年初から2014年末まで(約4860営業日)の米国株式で、「良い成績を収めた上位 10日」のうち、6日は、「下落率の大きい上位10日」から2週間以内に起こりました。
つまり、大暴落の後に大暴騰が起こりやすいことを示唆しています。
マーケットが大きく急激に下落するときは、「売りが売りを呼ぶ」と言いますが、「怖い」という感情が増幅して、一気に下がります。
ある一定の下落幅に達すると、今度は機関投資家が「損切りルール」に基づき、強制的に売却します。
さらに、不安心理が増長しやすい点をつき、「空売り」を仕掛ける勢力も現れます。
そうすると、さらに「不安」が増殖し、売りを呼ぶのです。
この様に大暴落の時は、不安心理が増幅して一気に非合理的に下がりやすいのです。
だからこそ、急激に下落した後は「理論的な価値に対して、割安な状態」と判断される事が多く、ひと段落すると「買い」が入り、大暴騰しやすいのです。
積立投資家にとって大暴落は資産を成長させるチャンス！
積立投資をする人は、大暴落は資産を成長させるチャンスです。
理由は大暴落時に沢山の「量」を買い込めるからです。
積立投資の成績は量と価格の掛け算で決まります。
「量」を買い込んだ後、「価格」が上昇するとどうなるでしょう？
積立投資の成績を決める2つの要素が増えるので、レバレッジ効果で一気に投資の成績が良くなります。
「量」の視点を持って、大暴落が来ても安心して積立投資を継続しましょう！
積立投資を周りの人に教えてあげよう！
ほとんどの日本人はまだ「量」の視点を持っていないので、積立投資を誤解しています。
将来お金で苦しむ人を1人でも多く救う為に、積立投資の「量」の視点を教えて、あなたの周りの人達の誤解を解きましょう。
これまで、銀行や証券会社などの金融業界は、積立投資を全く提案してきませんでした。
【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった①：証券会社
【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった②：銀行編
それゆえ、ほとんどの日本人は積立投資やイデコの存在すら知りません。
積立投資を知ることで、「やってみたい！」と思う人は大勢います。
あなたの周りのお友達・同僚・ご家族に積立投資を教えてあげましょう！
【プロ向けメッセージ】お客様に積立投資を正しく伝えよう！質と志の高いドルコストの伝道師を増やそう！
これまで、金融業界(証券会社の数値・銀行等の数値)は全くと言っていいほど積立投資を推進してきませんでした。
まだまだドルコストの伝道師、ドルコストのアドバイザーは不足しています。
質と志の高いドルコストの伝道師が1人生まれたら、数十〜数百のご家庭にドルコストが広がります。
それだけ将来お金に困る人を減らすことに繋がります。
ドルコストの伝道師を増やして、将来お金で困る人を1人でも減らしましょう！
ドルコストを伝える時に、百害あって一利無しの古い「平均買い付け単価」の説明は辞めて、「投資の成績=量×価格」で正しく説明しましょう！
ドルコスト平均法ゲームを使えば、ドルコスト平均法の特徴やリスクを、誰でも簡単に、わかりやすく、興味深く説明できます。
ドルコスト平均法検定を受験して、プロとして正しく説明できる人材になりましょう。
ドルコスト平均法検定に合格すると、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。
金融庁は「つみたてNISA」、厚生労働省は「iDeCo」をそれぞれ普及しようと取り組んでいます。
ドルコストの啓蒙・普及と、ドルコストを正しく説明できる人材の育成は、「長い老後の資金不足」という日本の社会的課題を解決する社会貢献活動です。
皆さんの同僚にもドルコストを誤解している人が大勢います。
志と質の高いドルコストの伝道師を育成し、ドルコスト社会を実現しましょう！
ドルコスト協会の入会もお待ちしています。
