【積立投資】大暴落の2週間以内に大暴騰が起きやすい

大暴落のあとは大暴騰が起きやすくなります。

こちらの記事の続きになりますので、先にご覧ください。

前回記事:【積立投資】途中で売買すると上昇チャンスを取り逃がしてしまう

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1995年初から2014年末まで(約4860営業日)の米国株式で、「良い成績を収めた上位 10日」のうち、6日は、「下落率の大きい上位10日」から2週間以内に起こりました。

つまり、大暴落の後に大暴騰が起こりやすいことを示唆しています。

マーケットが大きく急激に下落するときは、「売りが売りを呼ぶ」と言いますが、「怖い」という感情が増幅して、一気に下がります。

ある一定の下落幅に達すると、今度は機関投資家「損切りルール」に基づき、強制的に売却します。

さらに、不安心理が増長しやすい点をつき、「空売り」を仕掛ける勢力も現れます。

そうすると、さらに「不安」が増殖し、売りを呼ぶのです。

この様に大暴落の時は、不安心理が増幅して一気に非合理的に下がりやすいのです。

だからこそ、急激に下落した後は「理論的な価値に対して、割安な状態」と判断される事が多く、ひと段落すると「買い」が入り、大暴騰しやすいのです。

積立投資家にとって大暴落は資産を成長させるチャンス!

積立投資をする人は、大暴落は資産を成長させるチャンスです。

理由は大暴落時に沢山の「量」を買い込めるからです。

積立投資の成績は量と価格の掛け算で決まります。

「量」を買い込んだ後、「価格」が上昇するとどうなるでしょう?

積立投資の成績を決める2つの要素が増えるので、レバレッジ効果で一気に投資の成績が良くなります。

「量」の視点を持って、大暴落が来ても安心して積立投資を継続しましょう!

積立投資を周りの人に教えてあげよう!

ほとんどの日本人はまだ「量」の視点を持っていないので、積立投資を誤解しています。

将来お金で苦しむ人を1人でも多く救う為に、積立投資の「量」の視点を教えて、あなたの周りの人達の誤解を解きましょう。

これまで、銀行や証券会社などの金融業界は、積立投資を全く提案してきませんでした。

【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった①:証券会社

【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった②:銀行編

それゆえ、ほとんどの日本人は積立投資やイデコの存在すら知りません。

積立投資を知ることで、「やってみたい!」と思う人は大勢います。

あなたの周りのお友達・同僚・ご家族に積立投資を教えてあげましょう!

【プロ向けメッセージ】お客様に積立投資を正しく伝えよう!質と志の高いドルコストの伝道師を増やそう!

これまで、金融業界(証券会社の数値銀行等の数値)は全くと言っていいほど積立投資を推進してきませんでした。

まだまだドルコストの伝道師、ドルコストのアドバイザーは不足しています。

質と志の高いドルコストの伝道師が1人生まれたら、数十〜数百のご家庭にドルコストが広がります。

それだけ将来お金に困る人を減らすことに繋がります。

ドルコストの伝道師を増やして、将来お金で困る人を1人でも減らしましょう!

ドルコストを伝える時に、百害あって一利無しの古い「平均買い付け単価」の説明は辞めて、「投資の成績=量×価格」で正しく説明しましょう!

ドルコスト平均法ゲームを使えば、ドルコスト平均法の特徴やリスクを、誰でも簡単に、わかりやすく、興味深く説明できます。

ドルコスト平均法検定を受験して、プロとして正しく説明できる人材になりましょう。

ドルコスト平均法検定に合格すると、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。

金融庁は「つみたてNISA」、厚生労働省は「iDeCo」をそれぞれ普及しようと取り組んでいます。

ドルコストの啓蒙・普及と、ドルコストを正しく説明できる人材の育成は、「長い老後の資金不足」という日本の社会的課題を解決する社会貢献活動です。

皆さんの同僚にもドルコストを誤解している人が大勢います。

志と質の高いドルコストの伝道師を育成し、ドルコスト社会を実現しましょう!

ドルコスト協会の入会もお待ちしています。