【悲報】相場が下落する局面で辞めてしまう投資家が大勢いる②

株式市場が下落すると、投資を辞めてしまう投資家が大勢います。

下がったら売却したがる投資家達

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出所:ラッセル

青いグラフは、2007年末から2015年末までのアメリカの株式市場の推移です。

(ラッセル3000インデックス指数と言って、アメリカ株式を代表する指数です)

一方、オレンジのグラフは月ごとのアメリカの投資信託への流入・流出を示しています。

オレンジのグラフが下がっていると購入より売却の方が多く、逆にオレンジのグラフが上がっていると売却より新規購入が多くなります。

マーケットが下がると、売却が多くなる

グレーの円で囲われている部分をご覧ください。

右から2つ目の円をのぞいて、マーケットの下落局面に合わせて資金流出が多くなっています。

こちらの記事でも解説しましたが、マーケットが下がると怖くなって売却する人が増えるのです

参考:【悲報】相場が下落する局面で辞めてしまう投資家が大勢いる

積立投資の場合、下落局面は「量」を買うチャンスです。

しかし、多くの投資家は「量」の視点を教育されてないので、「下がったら怖い・・・」と売却する人が多いのです。

上昇すると投資したがる人が増える

右から二つ目のグレーの部分をご覧ください。

マーケットが上昇すると「上がってるから、投資をしようかな」という人が増えます。

こちらの記事で、上がると売却したくなる人も増えると解説しました。

すでに含み益が出ている人は値上がり時に売却して利益を確定させたくなる欲が出ます。

しかし、新規の資金で新たに(追加で)投資をする人もいるので、全体で見れば資金流入が増えます。

マーケットが上昇すると、投資をしたがる人が増えるのです。

この様に投資家は、上がったら買いに行き、下がったら売却するという投資で最もやってはいけない行動をしがちです。

それゆえ、中長期的にマーケットが上昇してもそれを取り逃がす人が大勢いるのです。

これまで複数回に渡り、投資家が市場の平均リターンを得ていない様子を紹介してきました。

マーケットが上がっても投資家は儲かっていない①:ダルバーの調査

マーケットが上がっても投資家は儲かっていない②:ブラックロックのリサーチ

マーケットが上がっても投資家は儲かってない③:openfolioのユーザー調査

マーケットが上がっても投資家は儲かってない④:アライアンスバーンスタインのリサーチ

【積立投資】途中で売買すると上昇チャンスを取り逃がしてしまう

積立投資で重要なのは、中長期的に成長が期待できる資産を選び、「量」の視点を持ちながら、相場の上下に一気一憂することなく継続することです。

積立投資を周りの人に教えてあげよう!

日本人はまだ投資を誤解し、疑心暗鬼な人がほとんどです。

また、投資=短期投資と思い込んでいる人も大勢います。

将来お金で苦しむ人を1人でも多く救う為に、積立投資の「量」の視点を教えて、あなたの周りの人達の誤解を解きましょう。

これまで、銀行や証券会社などの金融業界は、積立投資を全く提案してきませんでした。

【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった①:証券会社

【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった②:銀行編

それゆえ、ほとんどの日本人は積立投資やイデコの存在すら知りません。

積立投資を知ることで、「やってみたい!」と思う人は大勢います。

あなたの周りのお友達・同僚・ご家族に積立投資を教えてあげましょう!

【プロ向けメッセージ】お客様に積立投資を正しく伝えよう!質と志の高いドルコストの伝道師を増やそう!

これまで、金融業界(証券会社の数値銀行等の数値)は全くと言っていいほど積立投資を推進してきませんでした。

まだまだドルコストの伝道師、ドルコストのアドバイザーは不足しています。

質と志の高いドルコストの伝道師が1人生まれたら、数十〜数百のご家庭にドルコストが広がります。

それだけ将来お金に困る人を減らすことに繋がります。

ドルコストの伝道師を増やして、将来お金で困る人を1人でも減らしましょう!

ドルコストを伝える時に、百害あって一利無しの古い「平均買い付け単価」の説明は辞めて、「投資の成績=量×価格」で正しく説明しましょう!

ドルコスト平均法ゲームを使えば、ドルコスト平均法の特徴やリスクを、誰でも簡単に、わかりやすく、興味深く説明できます。

ドルコスト平均法検定を受験して、プロとして正しく説明できる人材になりましょう。

ドルコスト平均法検定に合格すると、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。

金融庁は「つみたてNISA」、厚生労働省は「iDeCo」をそれぞれ普及しようと取り組んでいます。

ドルコストの啓蒙・普及と、ドルコストを正しく説明できる人材の育成は、「長い老後の資金不足」という日本の社会的課題を解決する社会貢献活動です。

皆さんの同僚にもドルコストを誤解している人が大勢います。

志と質の高いドルコストの伝道師を育成し、ドルコスト社会を実現しましょう!

ドルコスト協会の入会もお待ちしています。