約6割の人がiDeCoを”利用したくない”と答える最大の理由とは?

約6割の人iDeCoを利用したくないと考えています。

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2017年に投資信託協会が20,000人を対象にリサーチを行いました。

その結果が、以下の通りです。

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iDeCoについて、黄色の「あまり利用したくない、あまり利用し続けたくない」と、グレーの「利用したくない、利用し続けたくない」の層を集計すると、次の数値になりました。

  • 2016年:60.1%
  • 2017年:57.6%

約60%の人がiDeCoに対してネガティブで、「利用したくない」と回答しています。

あなたはこの状況をどの様に考えますか?

iDeCoは積立投資を行う制度です。

積立投資は緊急性が低く、中長期的に備えるものなので「今すぐにやりたい!」と考える人が少ないのは当然です。

また、積立投資は欲を抑えて「今使えるお金を減らして行う投資」なので、「今の生活でも大変なのにやりたくない・・・」と考える人も多いでしょう。

しかし、それらよりももっと重大な問題があります。

制度の「非認知」が最大の問題

最大の問題は、そもそも「iDeCo」を知らないという「非認知」です。

「知らない」ものは「やりたくない」と答えるのは当然です。

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これはiDeCoの実施状況によるアンケート結果です。

一番下段の「非認知」=「iDeCoを知らない人」は、黄色とグレーを合わせると70.7%が「利用したくない」と答えています。

しかし、中段の「認知・口座非開設層」をみてください。

「認知・口座非開設層」とは、「制度を知っているが、口座を作っていない人達」です。

制度を知ることで、黄色とグレーの「利用したくない」比率は37.2%と約半減しています。

要するに、「知らない」で遠ざけている人が非常に多いのです。

逆に言えば、「知れば」やりたい人も大勢います。

「iDeCo」を認知して実際にiDeCoを始めている人(最上段の層)は、「利用したくない」比率は11.7%まで下がり、「利用したい」意欲が66.2%と非常に高くなっています。

積立投資を周りの人に教えてあげよう!

これまで、銀行や証券会社などの金融業界は、積立投資を全く提案してきませんでした。

【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった①:証券会社

【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった②:銀行編

それゆえ、ほとんどの日本人は積立投資やイデコの存在すら知りません。

積立投資を知ることで、「やってみたい!」と思う人は大勢います。

あなたの周りのお友達・同僚・ご家族に積立投資を教えてあげましょう!

また、ほとんどの日本人は「量」の視点を持っていません。

金融業界が「平均買い付け単価」の説明ばかりしていて、「量」の説明をして来なかったからです。

それゆえ投資は「下がったら損をする」と誤解しています。

あなたの周りのお友達・同僚・ご家族が、積立投資を安心して続けられる様に、積立投資の「量」の視点を教えてあげましょう!

【プロ向けメッセージ】お客様に積立投資を正しく伝えよう!質と志の高いドルコストの伝道師を増やそう!

これまで、金融業界(証券会社の数値銀行等の数値)は全くと言っていいほど積立投資を推進してきませんでした。

まだまだドルコストの伝道師、ドルコストのアドバイザーは不足しています。

質と志の高いドルコストの伝道師が1人生まれたら、数十〜数百のご家庭にドルコストが広がります。

それだけ将来お金に困る人を減らすことに繋がります。

ドルコストの伝道師を増やして、将来お金で困る人を1人でも減らしましょう!

ドルコストを伝える時に、百害あって一利無しの古い「平均買い付け単価」の説明は辞めて、「投資の成績=量×価格」で正しく説明しましょう!

ドルコスト平均法ゲームを使えば、ドルコスト平均法の特徴やリスクを、誰でも簡単に、わかりやすく、興味深く説明できます。

ドルコスト平均法検定を受験して、プロとして正しく説明できる人材になりましょう。

ドルコスト平均法検定に合格すると、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。

金融庁は「つみたてNISA」、厚生労働省は「iDeCo」をそれぞれ普及しようと取り組んでいます。

ドルコストの啓蒙・普及と、ドルコストを正しく説明できる人材の育成は、「長い老後の資金不足」という日本の社会的課題を解決する社会貢献活動です。

皆さんの同僚にもドルコストを誤解している人が大勢います。

志と質の高いドルコストの伝道師を育成し、ドルコスト社会を実現しましょう!

ドルコスト協会の入会もお待ちしています。