積立投資の鉄則は、中長期的に成長が期待できる資産に積立る事です。
途中の下落しても気にしないでいいのですが、下がり続ける商品に積立ては失敗します。
中長期的に成長が期待できる最もスタンダードな資産は、世界の株式市場です。
世界の株式市場の成長力の源泉は、世界経済の成長力です。
今回は、世界経済の成長力を考える為に1つ公式を紹介します。
「売上」＝「顧客数」×「単価」×「リピート数」
こればビジネスの基本となる式です。
例えば、あるパン屋さんの売り上げを考える場合、この公式に当てはめると1年の売上を計算できます。
- 「顧客数」：お店に来店するお客様の数
- 「単価」：来店客が1回あたりに購入する金額
- 「リピート数」：お客様が平均してリピートする回数
仮に、お客様の数が500人・単価が600円・リピートが20回/年とすると、このパン屋の年間の売上は次の通りです。
500人 × 600円 × 20回 =600万円
この公式を使うと、ある組織の経済規模(売上等)を測ることができます。
3つ要素を25%高めると、売上は約2倍になる
それでは、公式の3つの要素である「顧客数」「単価」「リピート数」をそれぞれ25%増やすとどうなるでしょう？
1.25×1.25×1.25=1.95 でほぼ2倍です。
3つの要素をそれぞれ25%ずつ高めるだけで、売上はほぼ2倍になります。
これが「かけ算の威力」です。
私たちの脳は、足し算の結果を想像するのは慣れていますが、「かけ算」の威力に対する想像力が弱いです。
1つの要素の伸びは小さくても、それらをかけ算することで、大きな結果につながります。
それでは、「売上=①顧客数×②単価×③リピート数」の公式を使って、世界経済の成長力を考えてみましょう。
要素①：世界経済の「顧客数」
世界経済の顧客数は何でしょう？
答えは人口です。
上の図は世界の人口の推移です。
世界の人口は爆発的に増え続けます。
1950年の時は約25億人だった人口が、2015年には70億人を超え、2100年には100億人を突破します。
「億人」だと単位が大きすぎてイメージがしづらいと思うので、2.5人・7人・10人で考えましょう。
2.5人家族と7人家族だとどちらが、食費・生活費がかかりますか？
2.5人家族は両親と乳児が1人いるイメージです。
7人家族は、両親と子供が小学校・中学校・高校・大学・社会人と5人いるイメージです。
当然、7人家族の方が沢山食べ物を食べますし、光熱費も使います。
旅行に行くにも、7人家族は大変です。
人口が増えるということは、それだけで経済を刺激し、成長させる大きな要因になのです。
要素②：世界経済の「単価」
次は「単価」です。
これは、世界の1人あたりの所得の推移です。
世界の人は、今ものすごく豊かになっているのがわかります。
かつての日本がそうだった様に、経済が発展すると給料が伸びます。
それによって、消費者の購買力も高まり、さらに企業の売上が伸びるのです。
経済成長はその循環した結果です。
世界全体でみると、人口が増えているだけでなく、安定収入が伸びている人が増えているのです。
要素③：世界経済の「リピート回数」
最後にリピートです。
あなたは、生まれてから今日まで何回、お肉やお魚を食べたでしょうか？
おそらく、数え切れないほど食べたのではないでしょうか？
お金を使えるようになると、何回もリピートできます。
上の図は中国の人の食べ物の消費量の変化です。
1961年の頃は年3.8kgでしたが、食べてみて美味しいと感じた人が多かったのでしょう。収入の増加に伴い、2013年には61.8kgとなり、16倍以上も消費量が増えました。
魚介類も同様に7.2倍、チーズなどの乳製品も13.3倍増えています。
フィッシュフライやピザ等を食べて「美味しい！」と思うと、何回も食べるようになり、消費量が増えています。
この様に、使えるお金が増えるとリピートする回数が増えるのです。
世界経済の規模は中長期的に拡大する
世界経済全体の売上(経済規模)を決める「①顧客数」「②単価」「③リピート数」は全て上昇する点について確認しました。
つまり、世界全体を1つの経済圏として見た場合、世界全体の企業の売上は中長期的に増え続けるのです。
そう考えれば、世界経済が今後も中長期的な拡大をするのは当然です。
もちろん、短期的には株式市場は需給や、地政学リスク、政治的要因などで変動します。
しかし、それでも世界経済全体の消費活動は止まらず、増え続けます。
積立投資で最も重要なのは「世界経済の成長を信じるかどうか」です。
それを信じることができるなら、中長期的に世界経済の成長の波に乗っていけばいいのです。
また、仮に短期的に大きな下落を迎えても、積立投資なら気にする必要はありません。
途中の下落は「量」を買えるチャンスだからです。
もう日本人が、預金金利で資産形成出来る時代は終わりました。
世界経済の成長力を活かした積立投資で、将来の資産を作りましょう！
積立投資を周りの人に教えてあげよう！
これまで、銀行や証券会社などの金融業界は、積立投資を全く提案してきませんでした。
【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった①：証券会社
【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった②：銀行編
それゆえ、ほとんどの日本人は積立投資やイデコの存在すら知りません。
積立投資を知ることで、「やってみたい！」と思う人は大勢います。
あなたの周りのお友達・同僚・ご家族に積立投資を教えてあげましょう！
また、ほとんどの日本人は「量」の視点を持っていません。
金融業界が「平均買い付け単価」の説明ばかりしていて、「量」の説明をして来なかったからです。
それゆえ投資は「下がったら損をする」と誤解しています。
あなたの周りのお友達・同僚・ご家族が、積立投資を安心して続けられる様に、積立投資の「量」の視点を教えてあげましょう！
【プロ向けメッセージ】お客様に積立投資を正しく伝えよう！質と志の高いドルコストの伝道師を増やそう！
これまで、金融業界(証券会社の数値・銀行等の数値)は全くと言っていいほど積立投資を推進してきませんでした。
まだまだドルコストの伝道師、ドルコストのアドバイザーは不足しています。
質と志の高いドルコストの伝道師が1人生まれたら、数十〜数百のご家庭にドルコストが広がります。
それだけ将来お金に困る人を減らすことに繋がります。
ドルコストの伝道師を増やして、将来お金で困る人を1人でも減らしましょう！
ドルコストを伝える時に、百害あって一利無しの古い「平均買い付け単価」の説明は辞めて、「投資の成績=量×価格」で正しく説明しましょう！
ドルコスト平均法ゲームを使えば、ドルコスト平均法の特徴やリスクを、誰でも簡単に、わかりやすく、興味深く説明できます。
ドルコスト平均法検定を受験して、プロとして正しく説明できる人材になりましょう。
ドルコスト平均法検定に合格すると、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。
金融庁は「つみたてNISA」、厚生労働省は「iDeCo」をそれぞれ普及しようと取り組んでいます。
ドルコストの啓蒙・普及と、ドルコストを正しく説明できる人材の育成は、「長い老後の資金不足」という日本の社会的課題を解決する社会貢献活動です。
皆さんの同僚にもドルコストを誤解している人が大勢います。
志と質の高いドルコストの伝道師を育成し、ドルコスト社会を実現しましょう！
ドルコスト協会の入会もお待ちしています。
