前回の記事の続きです。
アメリカの投資信託保有者は、8割以上が投資信託を信頼している
アメリカ人の7割は投資信託業界を好意的に見ている
これは米国投資信託協会が、アメリカ人の投資信託保有者に対して行った「投資信託業界に対する印象」のリサーチです。
非常に好意的とまぁまぁ好意的を合わせると、ポジティブに捉えている人達が7割前後で推移しています。
ノーコメントの層もそれなりにいる一方で、「好意的ではない」層は10-20%程度とかなり低くなっています。
日本で同様の調査がないので単純に比較できませんが、日本よりはるかに好印象を持たれていて、人々の生活に浸透しているのでしょう。投資信託に高い信頼を寄せているのも納得できます。
私達は「好印象」なモノを好みます。
アメリカでは投資信託=好印象という文化が定着しているので、自然に投資も広がります。
実は、アメリカでも積立投資の「量」の説明は定着していません。
しかし、値下がりの不安より、値上がりの期待を持つ人が多いので、そこはあまり問題にならないのです。
*私はこれから、米国を含めて海外の国々に積立投資の量の視点を広めていきます。
積立投資を周りの人に教えてあげよう！
日本人はまだ投資を誤解し、疑心暗鬼な人がほとんどです。
また、投資=短期投資と思い込んでいる人も大勢います。
将来お金で苦しむ人を1人でも多く救う為に、積立投資の「量」の視点を教えて、あなたの周りの人達の誤解を解きましょう。
これまで、銀行や証券会社などの金融業界は、積立投資を全く提案してきませんでした。
【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった①：証券会社
【大問題】これまで金融機関は積立投資を全く本気で提案してこなかった②：銀行編
それゆえ、ほとんどの日本人は積立投資やイデコの存在すら知りません。
積立投資を知ることで、「やってみたい！」と思う人は大勢います。
あなたの周りのお友達・同僚・ご家族に積立投資を教えてあげましょう！
【プロ向けメッセージ】お客様に積立投資を正しく伝えよう！質と志の高いドルコストの伝道師を増やそう！
これまで、金融業界(証券会社の数値・銀行等の数値)は全くと言っていいほど積立投資を推進してきませんでした。
まだまだドルコストの伝道師、ドルコストのアドバイザーは不足しています。
質と志の高いドルコストの伝道師が1人生まれたら、数十〜数百のご家庭にドルコストが広がります。
それだけ将来お金に困る人を減らすことに繋がります。
ドルコストの伝道師を増やして、将来お金で困る人を1人でも減らしましょう！
ドルコストを伝える時に、百害あって一利無しの古い「平均買い付け単価」の説明は辞めて、「投資の成績=量×価格」で正しく説明しましょう！
ドルコスト平均法ゲームを使えば、ドルコスト平均法の特徴やリスクを、誰でも簡単に、わかりやすく、興味深く説明できます。
ドルコスト平均法検定を受験して、プロとして正しく説明できる人材になりましょう。
ドルコスト平均法検定に合格すると、ドルコスト平均法アドバイザーとして認定されます。
金融庁は「つみたてNISA」、厚生労働省は「iDeCo」をそれぞれ普及しようと取り組んでいます。
ドルコストの啓蒙・普及と、ドルコストを正しく説明できる人材の育成は、「長い老後の資金不足」という日本の社会的課題を解決する社会貢献活動です。
皆さんの同僚にもドルコストを誤解している人が大勢います。
志と質の高いドルコストの伝道師を育成し、ドルコスト社会を実現しましょう！
ドルコスト協会の入会もお待ちしています。
